太陽光発電の検討を始めるきっかけとして、最も多いもののひとつが「訪問販売」です。「この地域のモニターに選ばれました」「近くで工事をしているのでご挨拶に」といった言葉で突然インターホンが鳴り、話を聞くうちにトントン拍子で契約を迫られるケースは少なくありません。

もちろん、すべての訪問販売会社が悪質というわけではありません。しかし、国民生活センターには毎年、太陽光発電や蓄電池の訪問販売に関するトラブル相談が数多く寄せられているのも事実です。今回は、悪質な営業マンの「定番の手口」を暴き、騙されないためにあなたが取るべき3つの防衛策を解説します。

悪質な訪問販売が使う「3つの定番トーク」

悪質な営業マンは、消費者の「損をしたくない」「お得なチャンスを逃したくない」という心理を巧みに突いてきます。以下のような言葉が出たら、まずは警戒してください。

1. 「今だけの限定キャンペーンです（即日契約の催促）」 「今日契約してくれれば、モニター価格で半額にします」「今月だけの国の特別枠です」と、考える時間を与えずにその場でのサインを迫る手口です。高額な買い物を即決させること自体、誠実な業者のすることではありません。
2. 「売電収入があるから、実質0円で設置できます」 「毎月のローンの支払いは、売電収入と電気代の削減分で相殺されるので、あなたの持ち出しは実質ゼロです」というトークです。第1回で解説した通り、2026年現在は売電価格よりも電気代の削減（自家消費）がメイン。天候や生活スタイルを無視した「実質0円」は、非常にリスクの高い誇大広告です。
3. 「メーカーの方から点検に回ってきました」 大手電力会社やパネルメーカーの「関係者」を装って安心させ、屋根に登って「このままだと危険。太陽光を載せて屋根を補強しましょう」などと嘘の不安を煽る手法です。

自分の家と財産を守るための「3つの防衛策」

もし訪問販売の営業を受けたり、少しでも不審に思ったりした場合は、次の3つのアクションを徹底してください。

防衛策①：その場では絶対に契約せず「名刺」をもらって帰す

どんなに魅力的な提案に思えても、「高額な買い物なので、家族全員で相談して決めます」とハッキリ伝え、その日の契約は断りましょう。毅然とした態度で接することが大切です。その際、必ず会社の名称、担当者名が記載された「名刺」と「見積書」のコピーを受け取ってください。

防衛策②：ネットで「会社名 評判」「会社名 口コミ」を徹底検索する

名刺をもらったら、まずはその会社の実態をインターネットで検索してみましょう。 本当に信頼できる会社であれば、良い口コミだけでなく、数年の実績や明確なオフィス所在地が確認できるはずです。逆に、検索してもホームページがなかったり、SNSで「強引な勧誘をされた」といった悪評ばかりが目立つ会社であれば、その時点で選択肢から外すべきです。

（※第4回で詳しくお伝えしますが、本当に誠実な会社は、社外への情報開示だけでなく、ネット上の「社員のリアルな生の声」を見ても、顧客第一主義の誠実な姿勢が一貫しているものです）

防衛策③：必ず別の業者から「相見積もり」を取り寄せる

悪質な訪問販売の多くは、相場よりも数十万円〜百万円以上高い「ボッタクリ価格」を提示してきます。それを確認するためには、別の独立した専門業者に同じ条件で見積もり（相見積もり）を作ってもらうのが最も確実です。 他社の適正な見積もりと比較することで、訪問販売の提示した金額がいかに不当であるかが一目で分かります。

万が一、契約してしまったら？「クーリング・オフ」の活用

もし強引な営業に押し切られ、本意ではない契約をしてしまった場合でも、諦める必要はありません。訪問販売の場合、契約書面を受け取った日から「8日以内」であれば、無条件で契約を解除できる「クーリング・オフ制度」が法律（特定商取引法）で認められています。

気づいた時点で早急に消費生活センター（消費者ホットライン「188」）に相談し、手続きを進めてください。

まとめ：正しい知識が、最大の防衛策になる

太陽光発電は、正しく導入すれば家計の強力な味方になります。しかし、訪問販売という「受け身の出会い」だけで決めてしまうのはリスクが大きすぎます。

「向こうからやってくる甘い話」を疑い、自分で調べて納得のいく業者を選ぶこと。これこそが、太陽光発電で絶対に後悔しないための鉄則です。